仮想通貨の種類

仮想通貨といえばビットコインが有名ですが、他にも数多くの仮想通貨が流通しています。
現在、世の中に出回っている有名な仮想通貨のほんの一部を紹介します。

ビットコイン(Bitcoin)(BTC)

言わずと知れた仮想通貨のパイオニア。2008年に謎の人物ナカモトサトシによる論文で構想が発表されて、2009年から運用が始まりました。

不特定多数の承認者が、取引の正当性を証明するプルーフ・オブ・ワークは、これまでになかった新しい仕組みとして注目されています。それを可能にする中核技術「ブロックチェーン」は金融・不動産などさまざまな商品やサービスに応用されています。

特定の管理者が存在しない相互監視のP2P(ピア・ツー・ピア)という考え方も、数百種類におよぶ仮想通貨の誕生に大きく影響を与えています。マイニング(採掘)によって新規発行通貨を獲得できることは、多くの仮想通貨が踏襲している特徴です。

ビットコインで決済できる店舗は年々拡大を続けています。投資対象としても人気があり、購入・売却できる取引所も国内外を問わず多く開設されており、仮想通貨の代名詞的存在として圧倒的な流通量を誇ります。

イーサリアム(Ethereum)(ETH)


イーサリアムは、ブロックチェーンで契約の保存や履行できる「スマート・コントラクト」を実現するためのプロジェクトです。その中で使用される通貨をイーサ(ETH)と言います。

流通量は仮想通貨の中でもビットコインに次いで主要な存在です。マイクロソフト社が採用したことでも注目を浴びました。

同じプラットフォームを利用しているDAO(ダオ)がハッキング攻撃によって盗まれ、結果的にハードフォークを行う事態になりました。これを中央集権による介在と批判する人々が立ち上げたイーサリアム・クラシック(ETC)もさかんに取引されています。

スマート・コントラクトはビジネスや個人間の取引だけでなく、不動産登記や株式上場などの公的手続きへの活用が期待されています。

ビットコインキャッシュ(Bitcoin Cash)(BCH)

ビットコインキャッシュは、2017年8月1日にビットコインから分裂することによって生まれた仮想通貨です。世界的にビットコインが普及するにつれて、従来のデータ処理方法では、送金や決済にかかるスピードがどんどん遅くなり、分裂前にはおよそ3分の1にまで低下していました。

そこでユーザー側は、これまでのビットコインにSegwit機能を有効にすることで、ブロックへの書き込み量を増やす「UASF(ユーザーアクティベートソフトフォーク)」というソフトフォークを実行しました。
それに対抗して採掘者(マイナー)側は、中国企業ビットマイン社のジハン・ウー氏を中心に、より大きいブロック容量に置き換える「UAHF(ユーザーアクティベートハードフォーク)」というハードフォークを実行しました。そのハードフォークによって誕生したのがビットコインキャッシュです。

ビットコインとの最大の違いはブロックサイズです。
ビットコインは現在1Mですが、ビットコインキャッシュは最大8Mまで拡大します。これによってデータ処理速度の問題をクリアし、新たな仮想通貨として注目を集めています。

ライトコイン(Litecoin)(LTC)

Googleの元技術者チャーリー・リー氏が開発し、2011年から運用されています。

ビットコインと基本的な機能は同じですが、10分かかる承認時間を2.5分に短縮されています。総発行量はビットコインの2,100万に対して4倍の8,400万です。暗号化方式にも違いがあり、ビットコインはSHA-256、ライトコインはScryptを利用しています。

ビットコイン用のマイニング専用ハードウェアは使えませんが、そのため通常のパソコンでも挑戦しやすくなっています。

新しい暗号化方式を採用しているため、安全性に疑問を持つ声もあります。取引時のデータ量を縮小するセグウィットの実行が発表されたときには注目を浴びました。

モナーコイン(monacoin)(MONA)

2013年に日本で生まれ、国外でも利用されています。
発祥はインターネット掲示板の「2ちゃんねる」。フェイスブックの「いいね!」のように、ネット上で評価やお礼を与える「投げ銭」のような使い方が想定されています。
ライトコインを元に開発されていますが、承認時間は約1分30秒と、さらに短くなっています。
利用者による有志のモナーコインネットワークにより維持されていますが、他の仮想通貨と同様、特定の管理者は存在しません。マイニングができることや匿名性、送金の簡易さなどビットコインと同じ特徴を多く持っています。

リップル(Ripple)(XRP)

米国のリップル社が2013年に公開した仮想通貨です。
正確には通貨ではなく、取引のプラットフォームを指します。
円やドルなどの法定通貨をはじめ、ビットコインなどあらゆる通貨と交換ができ、国際取引を簡易・迅速・安価にする仲介役としての機能を持っています。
世界中から多くの銀行が採用を表明し、Google関連企業である投資会社が出資したことでも注目を集めました。

「IOU取引」(I owe you、私はあなたに借りている)という為替手形に似た仕組みを採用しています。
例えば、商品の代金を支払う代わりに、他の人に貸したお金を取り立てる権利を譲渡するという取引に近いものです。
総発行量の考え方も特徴的で、ビットコインがだんだん増えて最終的に上限に達するの対して、リップルは上限の1,000億からだんだん減っていく仕組みになっています。

ネム(NEM)(XEM)

Proof Of Importance(重要性の証明)という仕組みを採用した仮想通貨です。
多くのアルトコインが持つ「マイニング(採掘)」の機能を備えておらず、購入以外の獲得方法は「ハーベスト(収穫)」と呼ばれます。

マイニングをするためには多くの場合、コンピューターの性能と電力に多大な投資が必要です。
ハーベストでは保有しているネムの量や使用した頻度などシステム維持への貢献度が評価されます。
マイニングと違って大規模な設備投資はいらず、ネムの公式サイトでは教育用の超小型コンピューターでも可能だとしています。
ネムの技術を元につくられている「mijin」は、ブロックチェーンを用いた決済や情報管理などのプラットフォームで、日本の仮想通貨取引所Zaifを運営するテックビューロ社が開発を進めています。

ジーキャッシュ(Zcash)(ZEC)

2016年10月に公開された後発の匿名性仮想通貨です。
送金アドレスや送金額が公開されず、取引履歴を閲覧するためには専用のキーが必要となります。送金の履歴を隠すことも、特定の人にだけ見せることもできるのです。
完全といっていいほどの匿名性を実現したのは、独自のゼロ知識証明という技術によります。
開発した企業のZcash Electric Coin Companyは、セキュリティ技術で世界最大手銀行のJPモルガンと提携しており、非常に注目されている仮想通貨の1つといえます。

モネロ(Monero)(XMR)

最大の特徴は匿名性の高さです。
ビットコインとは異なるプログラムで作られており、閲覧用と送金用の2つの秘密鍵を保持しています。
取引するたびに新しいアドレスが発行されるので、閲覧用の鍵を公開しないかぎり、取引履歴を追うことはできません。
匿名性を高めている技術のもう1つは、Ring Signature(リング署名)という取引方式です。
複数の送金データを混ぜ合わせることにより、送金者を特定できないようにしたものです。
取引間隔(承認のスピード)は約1分~2分と早く、2014年の公開から2018年までの4年間で総発行量の約86%が供給されるようにプログラムされています。

ノアコイン(NOAH COIN)(NOAH)

2017年に行われたプレセール(事前販売)当初、ある日本人がフィリピンの国家プロジェクトとして大々的に宣伝したことにより、日本国内で話題になりました。
しかしその後、信頼性が大きく揺らぐ出来事が発生し、2017年3月14日に中央銀行と政府は一切承認していないことがフィリピン大使館から発表されました。
利息年20%、ビットコインの3倍にのぼる時価総額、フィリピンからはじまり世界の社会的課題を解決するなど魅力的な謳い文句で登場しましたが、先行きは不透明です。

ダークコイン(DASH)(DASH)

2014年に「ダークコイン」として公開されて、2015年に「ダッシュ(DASH)」と改名されました。
特徴は高い匿名性で、不特定多数の取引にデータを混在させるCoinJoin(コインジョイン) という考え方はモネロのリング署名と似ていますが、仕組みは違います。
ダッシュの取引形式はDarksendといい、カードゲームのシャッフルに似ています。
改名のきっかけは、即時決済を可能とする「InstantX」という機能を追加したことです。ビットコインは1つの取引を完了するのに10分程度かかりますが、InstantXで要する時間は数秒と大幅に短縮しています。
X11というアルゴリズムを使用しており、マイニングの際に使う消費電力は比較的抑えられています。

オーガ(Augur)(REP)

イーサリアムから派生したプロジェクトで、「未来予測市場」をテーマにしています。
ギャンブルには通常、胴元や親などと呼ばれる運営者がいます。仮想通貨に特定の管理者がいないのと同様に、これを応用して胴元のいないギャンブルを成立させようという発想です。
不特定多数の人が参加するギャンブルには、運営者による不正の余地がありますが、オーガではブロックチェーンの記録は全て残るため、不当に高い手数料を抜いたり、特定の人を当選させたりするなどの行為はほぼ不可能です。
ギャンブルと同様に確率と予測が鍵を握る、保険や投資などにも応用できると考えられており、実用性に期待が高まっています。

ファクトム(Factom)(FCT)

名前の由来はFACT(事実)で、あらゆる出来事を記録するための機能を備えた仮想通貨です。
正式にはファクトイド(Factoid)が通貨の名前で、ファクトムはプロジェクト名です。
ブロックチェーンを利用し、改ざんがほぼ不可能な形で電子データを記録します。
契約書、カルテ、顧客データなどあらゆる情報の存在を証明でき、このシステムを利用するための料金を払うために使われるのがファクトイドです。
公証人や法務局など行政サービスの向上に役立つ可能性があり、期待されています。

リスク(LISK)(LSK)

分散型アプリケーションという考え方に基づいており、イーサリアムのスマートコントラクトと同じようなことができます。
発行量に上限がないインフレ通貨で、サイドチェーンという大きな特徴を持っています。
イーサリアムは全てのブロックを1つのシステムで運用しているため、過去に一部をハッキングされたことが全体の問題に発展したことがあります。
リスクはメインチェーンが攻撃されてもサイドチェーンに影響しないため、セキュリティがより強固になっており、ブロックチェーンを無限に作成できるシステムともいえます。
プログラマーにとって馴染みある言語のJavascriptで書かれているため、開発しやすいのも特徴のひとつです。

ドージコイン(Dogecoin)(DOGE)

ビットコインのパロディーとして遊びで作られましたが、時価総額の規模でトップ10に入ったことがある人気の仮想通貨です。
ドージとは犬のことで、かつて流行していた、ある柴犬がモチーフとして使われています。

寄付活動に利用されたことで、話題を呼んだことがありました。
機能面ではライトコインに近く、目立った差はありませんが、処理スピードは1分と速くなっています。
既に大部分の採掘が終わっていますが、総発行量は少しずつ増えており、上限がないインフレ通貨です。
マイニング報酬は2015年に固定化されましたが、それまではランダムに決まるという特徴を持っていました。

エイダコイン(ADA)(ADA)

スイスを拠点とする仮想通貨の調査・教育機関、カルダノ財団が開発を手がけるオンラインゲームのプラットフォーム「カルダノ」で利用する通貨です。
公平なギャンブルを目指しているという考え方はオーガと共通します。
2017年1月にプレセール(公開前の先行販売)が終了したものの、何度か公開予定が延期されており、先行きを不安視する声もあります。
肯定的な人は支持する理由として、イーサリアムの開発者であるチャールズ・ホスキンソンが関わっていることを挙げています。

ステラ(Stellar)(XLM)

リップルの開発メンバーであり、世界最大の仮想通貨取引所だったマウント・ゴックスの創業者であるジェド・マケーレブ氏が中心となって立ち上げたステラ財団によるプロジェクトです。
単位は、2014年の公開当初そのままステラが使われていましたが、翌2015年にルーメン(XLM)に変更されています。
機能や仕組みなどは非常に似ていますが、リップルが金融機関のようなビジネス向けであるのに対してステラは個人向けにつくられました。
発行量は初期に1,000億が出回っており、上限なく毎年1%ずつ増えていきます。

アール ジェイピー(RJP)(RJP)

Mr.Ripple(ミスターリップル)という取引所独自の仮想通貨です。
そのためこれに関する情報も供給量も非常に少なく、取引はかなり限定されて、RJPをビットコインのように売買するためには、同取引所に口座を作る必要があります。
同取引所の資金調達のために発行されたもので、保有していると配当収入が得られます。
香港に拠点を持つ投資クラブのGTIで投資案件として扱われたこともあります。
同取引所を運営する株式会社Crypted Vault(クリプテッドボルト)は2014年に福岡で設立された会社です。
通貨というよりは、非上場である同社の株式に近いものといえます。

コムサ(COMSA)

COMSA(コムサ)とは、仮想通貨取引所Zaifを運営するテックビューロ社が手掛ける、企業を対象としたICOプラットフォームです。
ICOとは、企業やプロジェクトが株式のような位置付けのトークンを発行して資金調達を行うことを指します。
これまで企業は、証券会社や銀行を通じて資金を調達する以外はなかなか難しかったのですが、ICOによって不特定多数の個人から仮想通貨で資金調達を行うことが可能となりました。
テックビューロ社は、企業がICOを行う際の法律や技術、会計上の課題についてコンサルティングサポートを行い、企業のICOによる資金調達の普及に力を入れています。

スポンサーリンク

シェアする

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

フォローする